持続可能な観光：単なる流行か未来永劫続くものか？
Source: https://www.travelmole.com/travel_experts/sustainable-tourism-fad-or-the-future-uk/?region=na
Summary
- サステナビリティは、2022年の流行語の先端を走っているが、いまやオーガニックや分解できる、地球にやさしいといったキーワードがあふれかえっているため、サステナビリティという言葉は形骸化している。
- とは言え、多くの旅行会社はかつてないほど炭素排出量の算出に躍起になり、顧客に観光地で支援している地域活動について熱心に伝えている。
- 元米副大統領のアル・ゴア氏が「不都合な真実」を2006年に発表してから数年間はヨーロッパの大手ツアーオペレーターや大手航空会社の多くは、サスティナビリティチームを立ち上げたが、直後の世界的不況により、ほんの一握りの旅行会社を除いてはサステナビリティチームの存在意義は失われ、消滅した。
- それと同時に、コンプレインを個別に対応していた時代からSNSで瞬時に拡散される時代になり、情報拡散速度が劇的に変化した。このことが、グレタトゥーンバーグ氏やディビッド・アッテンボロー氏のような声が「フライトシェイム」のような動きを台頭。観光業界が気候変動の緊急性を訴え、格安航空会社やOTAまでもがサステナビリティにこだわるようになった。
- しかしながら、今回ばかりは、パンデミックの経済的大打撃にもかかわらず、サステナビリティチームはほとんど影響を受けることなく、旅行会社の核となっている。
- ブッキングドットコムの全世界の31,000人を対象にした最新のサステナブルトラベルレポートによると、71％の人がよりサステナブルな観光を望んでおり、50％の人が最近の気候変動のニュースがよりサステナブルな観光を選ぶ要因となっているとコメントした。また、66％が地域の文化を経験し、79％が環境にやさしい交通手段を選び、81％がサステナブルな宿泊施設に滞在したいと答えている。
- 企業はより透明性を求められ、人々はますます持続可能な観光を望んでいることを考えると、もはや単なる流行ではなくなっている。
Consideration
2000年代初頭の世界的不況（リーマンショック）と言えば、日本と欧米とで全く異なる動きがありました。
日本では、不況の煽りを受けて真っ先にコスト削減の標的となったのはCSR予算でした。2003年に政府と経団連の呼びかけで始まったCSRですが、リーマン・ショックにより社会貢献活動や環境対策の為の予算や人員は削減され「暗黒の時代」に突入していきました。
一方、欧米のグローバル企業では、CSRのコスト削減はされたものの、役割は大幅に拡大したと言われています。
例えば、ユニリーバは
・社会・環境に関する項目に対し、定量目標を設定した上で公表する
・調達する茶葉やパーム油の環境認証を取得する
・主力製品で使う卵をケージフリー卵にする
・二酸化炭素排出量を2012年までに2004年比25％削減する
ウォルマートは
・サステナビリティ360 という行動計画の宣言
－事業電力を再生可能エネルギー100％に切り替える
－埋立廃棄物ゼロ
－自然資源と環境に配慮した製品の販売
・上記3つの柱に対して毎年5億ドル投資する
その他にも、ネスレが株主価値と社会価値を伸ばすために不可欠な項目として栄養・水資源・農村の発展を宣言したり、スターバックスもコーヒー豆の調達やプラスチック消費削減で初めて長期目標を設定しました。
その一方で、事業と無関係な社会貢献活動は予算が減らされ、CSRという言葉そのものが使われなくなり、「サステナビリティ」という言葉に置き換わっていきました。
記事では、世界不況の際にヨーロッパの旅行会社のサステナビリティチームはほぼ崩壊したとありましたが、多くの旅行会社にはサステナビリティチームを維持するまでの資本力は無かったと推測します。
元々予約代行を主としたマージンビジネスのため薄利多売である上、インターネットの普及に伴う直販化が進行していました。不況による旅行消費も落ち込んでいる中でサステナビリティまで資金が回るわけがありませんし、旅行者の関心も低かったでしょう。
しかしながら、今回は気候変動を身近で感じるようになり、旅行者の関心や要求度合いが非常に高いため、パンデミックがあろうがサステナビリティを重視した経営をしていかなければなりません。
例えば、炭素排出量の少ないツアーを企画したり、カーボンオフセットのできる旅行体験の提供が求められるでしょう。
むしろここにこそ旅行会社の価値が見出せると考えています。個人旅行・個人手配（直販）が主流になってきてからというもの、何の特徴もない旅行会社の存在価値が失われつつありますが、サステナビリティを軸にした旅行商品を企画ができる旅行会社の価値は益々高まっていくでしょう。
日本ではまだ個人レベルで温室効果ガスの排出量が少ない交通手段や観光地、宿泊施設を選択するのは困難ですので、旅行会社がその役割を担うべきだと考えています。
（参考） 「ESG思考」 夫馬賢治 著
